さきにみたように、株式の時価が高騰しているため、その利回りはすでにこの低金利時代の期間一年の定期預金の利率の八分の一の○・七％まで下がってしまった。
Ｎ株は利回りがわずか○・一％にすぎない。
期間一年の定期預金の利回り一・三九％並みの配当を得ようとすると、一七年もかかる。
しかも、利回りどころか、第一次放出から一ヵ月あまりの一月一八日には、放出価格を三○万円も下回る一三五万円の安値を付けてしまった。
いや、それだけ実態に近付いたといった方がいいのかもしれない。
ここまで利回りが下がってしまえば、だれも利回りをあてにして株を買おうとはしない。
だから、実際の株の利回りよりも、「会社はもっと儲かっているんだ」と、会社の一株当たりの税引き利益を株価で割ったものを株価収益率（ＥＲ）としている。
一株当たりで会社はこんなに儲かっているのだから、その株さえ持っていれは、やがてそのおこぼれが手に入るかもしれないというわけだ。
この株価収益率は、すでに東洋経済新報社『会社四季報』やＮ新聞社『会社情報』などにも掲載されているが、さきの『フォーブス」のレポートにいわせると、つぎのようになる。
〈世界中の株式市場を動かしていると自負する日本人は、土地や証券投資の「隠れた価値」なるものを引き出して、株式相場の現況を正当化せざるをえなくなっている。
一時的な現象の一面だけを引き出して他を正当化するならば、「大衆を幻惑する」手法といわざるをえない〉〈欧米の手法で日本の市場を理解しようとすると、寿司をケチャップ渡けにして食べるようなものだ〉先人未踏の天上に昇った日本の株式市場は、また未踏の歴史をたどっているのかもしれない。
アメリカの週刊誌『ニューズ・ウイーク」は、八七年一月一六日発売の誌上で、九八八年の崩壊？」というタイトルの記事を掲載。
八八年に東京市場の株価大暴落をきっかけにして世界的な大暴落をまねくだろうと警告しているという（『A新聞」一月一六日夕刊）。
その報道によると、異常な財テク・ブームで〈超インフレ化〉した東京市場は、すでに八八年の大暴落多くのサラリーマンたちも、証券会社の店頭に殺到するだろう。
いま、売出し中の「証券貯蓄」などといった銀行貯金とまぎらわしい無数の新商品の宣伝パンフレットなどをかざし、「宣伝とちがうじゃないか」と抗議するだろう。
すると、証券マンは、その宣伝物のすみっこを指差して「なにも元金保証とは書いておりません」というにちがいない。
無数の新商品の宣伝物には、うまい話のあと、すみっこに虫メガネで見ないと見えないほどの小さな活字で印刷している。
たとえば、N証券の〈給与天引き株式ファンド〉と称する商品「ミリオン」などの宣伝物には、〈株式などの値動きのある証券に投資しますので、元金が保証されるものではありません〉などと入っている。
その「値動きがあっただけでしょう」ということになる。
N証券のT義久社長も、〈株価というものは、もっとも神聖なものである〉（前出『N証券はいまこう考えている」）といって消えたものは返ってこない。
しぼんだ風船のなかでは、依然として持てる人だけが大きくなって、「死んだ客」のマネーまで吸い取っているだろう。
一相場が終わるたびに演じられてきたのと同様に、マネーはより大規模に、持てる人に集中する。
そのときになって、国家的インサイダーたちや国家そのものの背に向かってすすんでいるという。
そして、〈八七年の大暴落は序章にすぎない。
次の大暴落は急速に、日本からやってくる〉と予測している。
確かに、脹らみすぎた風船は爆発してしぼむしかないだろう。
そのときになって、空気のように大空に飛ばされるのは、多数の「死んだ客」だろう。
株は上がるものと信じていた信者たちも、「また政府が儲けさせてくれるだろう」と信じてＮ株に手を出した人のよい投資家も、国家的規模で「死んだ客」にされてしまう。
しかし、株屋の相場予想の真似は、推奨できない。
やはり「当たるも八卦当たらぬも八卦」だからだ。
一人のジャーナリストとしてできることは、国家的インサイダー取引を生んでいるこの大企業天国ニッポの「天使たち」を、一人ひとり見極めていくことしかない。
これが、N証券の取材を終えての私自身F銀行は、一九八七年三月期決算で、経常利益、営業利益、税引利益の収益三部門にわたって、全国の銀行のなかでナンバー・ワンとなった。
上位の大銀行間の勢力は桔抗しており、激しい企業間競争がつづいている。
F銀行は、創立一○九周年に燕る九○年までの三年にわ菱「新中期計画１０９１ＲＣＴ作戦」を展開中である。
同行のＡ義朗会長がまだ頭取だった当時、この作戦のスタートに当たり、〈新中期計画の基本目標は、収益恥１の永続的確立〉であり、〈自由化に強く、運用の時代に相応しい攻撃的な経営体質を構築していく〉（行内誌『すその」八七年五月号）といった。
マネーゲーム時代の猛烈経営の方針である。
作戦のスタートからまのない八七年六月に頭取に就任した端田泰三も、〈中期計画は一言でいえば、当行の「池１作戦」であります〉（同八七年一月号）といいきった。
F銀行は、いま収益第一主義の路線を突っ走っている。
このＲＣＴ作戦がスタートしてから九カ月目の八七年一二月、東京・大手町にあるF銀行本店を訪ねた。
ちょうど本店ビル前では、右翼団体が二台の宣伝カーを横づけにしていた。
宣伝カーには、「赤帝ソ連の侵略政策に加担する国賊売国奴を倒せ！」という、時代錯誤のスローガンを掲げていた。
彼らは、一見、F銀行を「赤帝ソ連」の手先と決め付けているようだった。
が、拡声器のボリュームをあげすぎていて、なにをがなっているのか聞き取れなかった。
両手で耳をおおいながら本店ビルに入ると、拡声器の音量も遮断されていた。
受付の女子行員の話では、大手町と隣接の丸の内かいわいにある銀行本店を回ってがなりたてているということだった。
金融会本店九階の広報部へあがった。
電話で事前に約束をとっていた。
通された応接室には、数枚の油絵が飾られていた。
いまや美術品も、株式や土地、貴金属などと並んで、投機の対象となって、世界の美術品市場ではジャパン・マネーが高値で買いあさっていた。
八七年三月のクリスティーズの競売で、ゴッホの「ひまわり」を落札して話題になったのは、F銀行が中核の芙蓉グループに属するＹ火災海上保険だった。
手数料込みの取引価格は二四七五万ポンド。
一ポンドⅡ二四○円として、五九億四○○○万円となる。
一作品の価格としては、それまでの世界最高額の三倍の高値であり、世界記録を一挙に押し上げた。
応接室で油絵を見上げていると、女子行員が礼儀正しくコーヒーを運んできた。
やがて現われた広報部の根本清上席調査役は、「いろんなものをお書きになっているんですね」といった。
電話で取材への協力を要請してから、なにかで私のことを調べた様子だった。
F銀行の価値観は、すべて収益第一主義に徹しており、調べた結果からそれなりに私を値踏みして、この応接室に通したのにちがいない。
彼は、私の仕事がなにかF銀行の収益と結び付くと考えている様子だった。
今度こそお決まりの取材拒否にはあわずに、広報の協力もえて、少しは楽に取材できそうな気配だった。
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